注文住宅を建てるのならイメージスクラップの活用を
注文住宅を建てる場合、設計士さんや建築家に自分が希望する家のイメージを伝えなければなりません。その場合、活躍するのがイメージスクラップです。雑誌やネット検索をして自分の希望する家に近い住宅や部屋、外装、内装など、「これは」と思うものを見つけたら、片っ端から切り抜いたり、プリントアウトしてためておくのです。そうして集めた写真を見せることで注文住宅への希望が伝わりますし、また作業を通じて自分が本当に建てたい家が見えてくるメリットもあります。
私の実家は、祖父が戦前に建てた古い家で、塗り壁であった。最近になって、その塗り壁の割れが酷く、外壁塗装をしようと言い始め、現在は数社から見積もりしている段階である。夏に両親、兄弟が一同に会して、どのような外壁塗装をしようかと話し合った。私は、今の塗り壁をあまり変えない塗装が良いと意見をしたが、両親は今風の塗装でコストを抑えたいという。あまり親近感がないと反対して、結果は決まらず、今でも話し合っている。
Googleは10日、『Googleマップ』のストリートビューに広島市の「原爆ドーム」を新しく追加した。
「原爆ドーム」の公開にあわせて、平和記念公園や、厳島神社など、広島県内の7つの施設もスペシャルコレクションとして公開。厳島神社は満潮時と引潮時の両方の様子が見られるほか、新しい広島市民球場は、球場内も撮影していいる。
Googleでは、世界で初めて原爆の被害を被った街として、その歴史を保全し、平和の尊さを世界に発信し続けている広島市の姿勢に共感し、次の世代に語り継ぐべき人類の遺産として原爆ドームをストリートビューに収蔵した。
今回の取組で、世界中のユーザーが、原爆ドームの姿を見ることができるようになり、日本のみならず世界中の人々が少しでも広島について興味を持ち、原爆ドームさらには平和について考えるきっかけになってほしいとのこと。
《レスポンス 椿山和雄》
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SAPジャパンは3月9日、ビジネス・インテリジェンス（BI）・ソリューションの最新版となる「SAP BusinessObjects Business Intelligence 4.0」（BusinessObjects BI）と、企業情報管理ソリューションの最新版「SAP BusinessObjects Enterprise Information Management 4.0」（BusinessObjects EIM）の提供を開始した。
BusinessObjects BI 4.0とBusinessObjects EIM 4.0は、両者の連携がさらに強化され、BIシステムへのデータ収集からフロントエンドのユーザーインタフェースまで、企業の情報基盤全体のライフサイクルを可視化するとともに、企業IT環境の複雑さの軽減、さらにはシステム展開期間の短縮を実現するという。
また、iPhone/iPadをはじめとする、あらゆるモバイルデバイスへ対応することで、顧客は高品質で高精度のデータをオンプレミス、オンデマンドまたはハイブリッド型など、ニーズに応じて最適なかたちでリアルタイムに取得し、経営判断に活用できるようになるという。
SAPジャパンのソリューション営業統括本部 本部長 バイスプレジデントの上野豊氏は「BusinessObjects BI 4.0とBusinessObjects EIM 4.0は、既存のSAP ERPを利用してきた顧客のTCOをさらに削減するとともに、パフォーマンスの改善、さまざまなモバイルデバイスへの対応によるユーザーの利便性向上を実現します」と最新製品のメリットを強調。
また、今後の戦略に関しては「大容量のデータを扱う顧客対して、高速のアプリケーションの基盤を提供できることになります。これまで、SAPの主な顧客は製造業の方々が多かったが、BusinessObjects BI 4.0とBusinessObjects EIM 4.0は、金融業や流通業、小売業の顧客にもアプローチしていきたい」と述べた。お近くのLED照明がご覧いただけます。
(Computerworld.jp)
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物理環境から仮想環境に移行する際、全社システムを一気に切り替えることは難しい。多少なりとも移行過渡期が存在するが、その期間にいかにセキュリティを確保するかは深刻な問題だ。また、仮想環境へ移行した後にも、仮想サーバが自社内からデータセンター、さらに別のクラウド環境へ移行することは十分に考えられる。今回は、仮想サーバへの移行時におけるセキュリティの課題について考えてみたい。
サーバ環境の移行には
さまざまなパターンが
サーバ環境の移行パターンとしては、まず、物理環境から仮想環境への移行が考えれる。また、すでに仮想化されたサーバを別の仮想環境に移行するケースや、自社内からデータセンターに移行するケースもある。
サーバ移行を行う理由もさまざまであり、ハードウェアのコストやスペースの効率化を図るために物理サーバを仮想化するケースや、ハードウェアの集約やメンテナンス、負荷の分散による運用の効率化といった目的から仮想サーバを別の環境に移行するケースなどがあるだろう。
一般的なハイパーバイザーでは、仮想サーバを停止せずに別の環境に移動できる機能が提供されており、仮想環境間のサーバ移行は当たり前に行われている。運用の効率化やコスト・メリットの面から、自社内からデータセンターへの移行、さらにはクラウド・サービスとして提供されるプラットフォームへの移行は、今後ますます増えると予想される。
移行過渡期のサーバ環境には
セキュリティ・リスクが潜在
以上のように、一口にサーバ環境の移行と言ってもさまざまななパターンがあるうえ、それらのパターンが段階的かつ複合的に組み合わされるケースも考えられる。そして、サーバ移行を何度か実施した結果として、非常に複雑な構成のサーバ環境が出来上がる可能性がある。
特に移行の過渡期においては、いつのまにかネットワーク型セキュリティ製品の管理下から外れてしまうなど、セキュリティ上の抜けやもれが発生しないように、それぞれの環境におけるサーバの保護状況を注意深く管理する必要がある。今後、仮想環境への移行、クラウド・サービスの利用促進が加速される中では、ますます多くの管理者を悩ます問題になるだろう。
サーバ環境に依存しない
セキュリティ対策を行う
サーバ環境の移行に伴うセキュリティ・リスクに対処するには、仮想環境に最適化されたホスト型のサーバ保護ソリューションとそれを補完する仮想アプライアンス型ソリューションという組み合わせが効果的な対策となる。
サーバの保護に必要なセキュリティ機能としては、「不正アクセス防御」「侵入検知防御」「ファイルやレジストリの改ざん検知」「脆弱性対策」「Webアプリケーションへの攻撃からの保護」といった機能が不可欠だが、これらのセキュリティ機能は1つの製品として統合されているのが望ましい。
例えば、各種セキュリティ機能が1つのエージェントとして提供されていれば、サーバ環境が移行された場合に保護エージェントも一緒に移行されるため、移行先でも安全性が保たれる。移行先のサーバ環境の形態にも依存せず、仮想環境、データセンター、クラウド・サービスのいずれであっても対策が可能だ。
そして、この保護エージェントを仮想アプライアンス型のソリューションで補完すれば、仮にエージェントが導入できない場合でも、同一のハイパーバイザー上の仮想サーバに対して各種セキュリティ機能を提供できる。ホスト型と仮想アプライアンス型ソリューションの組み合わせは、複雑化するサーバ環境に即したセキュリティ対策だと言えよう。
(大田原忠雄
トレンドマイクロ株式会社 マーケティング本部
エンタープライズマーケティング部部長代行
ソリューションマーケティング担当)
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